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Column[Creative Work#53] ;アイデアフルな「コト」を興す7つの非常識

2019/08/15

新しいコト興しの術

新しいビジネスを創る、企業内に変革を興す、すなわち、新しいコトを興す。その手順は次の通りだ。Step1 機会、課題を発見、Step2 アイデアの種を発想、Step3 アイデアをチームで共有、Step4 アイデアをチームでブラッシュアップ、Step5 上司からアイデアの承認を得る、Step6 フィジビリティ・スタディを実施、Step7 社内外ステークホルダーの利害調整、Step8 実行計画書策定、Step9 役員会での承認。

このプロセスの中で、多くの企業で当たり前にやられているが、「罠」になってしまっている常識が幾つかある。

 

新しいコト興しにおける8つの非常識

非常識①:Step1 機会、課題を発見のために、SWOT分析、精緻な市場調査は行わない方が良い。機関、課題発見のために、まずはSWOT分析、市場調査をという組織は多い。しかし、SWOT分析、市場調査は、意識的でなくとも、既存事業、従来のやり方を前提にした仮説に基づいて実施されてしまっている。そのため、Believing is Seeingで気が付かず、アイデアの幅を狭めてしまうことがある。分析から入ると、同業他社と似たり寄ったりの機会、課題しか発見できないことが多い。自らのリアルな体験に基づいて、機会、課題を発見し、その検証としてSWOT分析、市場調査を実施すべきである。

非常識②:Step2 アイデア発想で、経験豊富な該当分野の専門家は必要ない。効果的に、アイデアを生み出すために、経験豊富な該当分野の専門家を巻き込みアイデア発想をすることが多い。確かに、経験豊富な人の知見が有効になることもあるが、専門的知識や同分野での思考のフレームワークがバイアスとなり、アイディアを狭める可能性がある。また、知識量の差から、他のメンバーが傍観者になってしまうこともある。専門的知識のない素人の多様な視点で、出来るだけ数多くのアイデアを創出することが大切である。そのため、素人でもアイデア発想に参加できるようなファシリテーションが重要となる。

非常識③:Step2 アイデア発想のブレインストーミングで、素晴らしいアイデアは創出されない。よくクライアント担当者から、ブレインストーミングで良いアイデアを出して下さいと言われることがある。これは、全くのお門違いだ。ブレインストーミングで創出されるのは、「素晴らしいアイデアになる可能性のあるアイデアの種」でしかない。膨大なアイデアの種の中から、ダイヤの原石を見つけるが如く、可能性のあるアイデアの種のピックアップが重要になってくる。また、参加者の能力と動機、適切なファシリテーションがなければ、ただの雑談、ガス抜きにしかならない。

非常識④:Step4 アイデアブラッシュアップは社内関係部署を呼ばず、チーム内でやる。初期の段階から話をしておかないと、協力して貰いにくくなるため、社内関係部署を巻き込んで、アイデアのブラッシュアップを行うとすることが多い。しかし、強い動機の共有なしに、社内関係部署と議論すると、彼らは守りに入り、リスクや課題ばかりを指摘しがちである。そうなると、一向に前に進まない。

非常識⑤:プロジェクトXのような困難に立ち向かわなくても良い。人の基本特性として、変化を避ける傾向がある。やるべきと感じたアイデアの方向性は維持しつつも、自社が背伸びして出来る範囲を見極めて、その範囲内のことを取り敢えず行うようにした方が良い。一歩を踏み出さなければ、何も始まらないからだ。その一歩を布石として、更なる変革を興すことを目指すべきである。

非常識⑥:Step4以降で、役員会で認められるビジネスモデルを作ろうとしてはいけない。優良な大企業ほど、役員会での説明を頭に置いて、アイデアのブラッシュアップを行おうとする傾向がある。そうすると、「説明しやすい」という重力が掛かってしまい、誰でも思いつく、誰もが良いという、凡庸なアイデアしか育たなくなる。チームのメンバーが内なる動機をもって、やるべきと感じたアイデアを納得させる努力をすべき。

非常識⑦:Step8 実行計画書策定でリスクを可能な限り排除した、精緻な計画は必要がない。リスクゼロを目指すのは、玉葱の皮を剥き続けるみたいに、限りなくリスクゼロを目指すことがある。しかし、実際、やってみると、全く想定していなかった、大きなリスクが顕在化してくることが多い。リスクヘッジの検討にかけている時間がもったいない。

非常識⑧:新しいコト興しは、利益が出なくても失敗にはならない。利益が唯一の成功失敗の判断基準と考える人は多い。しかし、例え、利益を生まなくても、新たなタイプの人財獲得や、人財の育成、社会からのレピュテーションの向上、コト興しのノウハウの獲得、新たな市場の情報収集など、経営資源の充実に寄与できる。これらを事前に、コミットメントしておけば、決して「失敗」とはならない。

 

以上