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資源効率を高める上で不可欠なCE型事業を創出していく「羅針盤」を明らかにした。具体的には、 （1）CE化の類型化 （2）CE化と資源効率指標との関係の明確化 （3）CE化目標設定のあり方の策定 （4）事業部とのコミュニケ

「環境ビジョン2050」に沿った取り組みの拠り所となる『資源効率指標』の考え方を明らかにした上で、次期中期環境計画の『資源循環に係わる目標（案）』の提示を行った。 検討ステップは次の通り。 　１）未来のビジネスモデルの想

2030年に売上1兆円、海外売上50％超にするビジョンを達成するための“道標”の策定を月2回、計12回の会議で行った。①未来戦略と②その戦略実行に不可欠なリソース獲得・高度化施策を、明らかにした。 検討ステップは次の通り

研究所移転を機に、その名称を「未来センター」に変える。この施設のミッション、コミットメント、テーマ領域、方針、体制、パース図からなるコンセプトを策定した。 1. 自社を知る：歴史を知る、競合との違いを知る、自社の文化を知

2015年12月2日に欧州委員会で「サーキュラー・エコノミー・パッケージ（Circular Economy Package）」が採択された。世界経済社会では、脱炭素化、資源循環に向けて大きなパラダイムシフトが起きつつある

人口減少社会に突入した我が国の環境プラント市場は、縮小が見込まれている。維持管理・メンテナンスビジネス部門は、海外進出も難しく、特に危機意識が強い。 既存顧客である国内自治体向けの新規事業（案）を創出することを目的に実施

IoTで得られたデータを活用したビジネスが拡がってきている。今後、設置が増えるスマートメーターから得られるデータのビジネス活用の可能性を検討することを目的に、電力データを活用した新ビジネスアイディア案の創出を行った。 具

社団法人の制度改革に伴い、公益法人化した「公益社団法人　大阪廃棄物協会」では、社会に開かれた協会運営を求められるようになった。そのため、従来、協会会員向けの研修として実施していた研修会と、一般市民向けのフォーラムとして実

今後、市場の創出・拡大が期待される新興国において、商習慣の違い、安価な他国メーカーとの価格競争などのため、日本の環境プラントメーカーは苦戦している。そこで、従来の発想を超える、廃棄物処理プラントビジネスの新興国での展開戦