応用問題が解けない人が増えている！高度経済成長以降の日本では、政治でも、経済の世界でも、応用問題を解くことを求められませんでした。問題及びその解法は、先達の欧米からもたらされてきました。求められていたのは、その解法を確実に、かつ効率的に遂行することでした。企業においては、目に見える、対応できそうな課題の改善を積み重ねることが、競争優位の源泉になると考えられてきました。

もはやそんなことを言ってられる時代ではありません。今の社会、経済状況の中で飛び抜けていくには、応用問題を解いていかなければなりません。そのためには、私、自社が本当に解かなければならない（解決すべき）問題は何なのか？を見極め、適切に『問い』を立てることが重要になっています。

適切な『問い』を立てられなければ、その解決策は適切なものには絶対になりえません。テレビの販売数を増やすために、これまでの経験から安直に、品質の良い物を市場に出せば良いと考え、画面の美しさを競って、懸命に技術開発をしていた日本のメーカーはどうなったでしょうか？一方で、この場合の適切な『問い』は何だったんでしょうか？

モノゴトを表層的に捉えていては、適切な『問い』は立てられません。モノゴトを構造的に捉えなければなりません。目に見える、健在化している課題を、注意深く見て、因果関係を紐解きながら、その原因を辿っていき、最終的に辿り着く『真の課題』こそが、適切な『問い』なのです。

社会課題の解決策は、往々にして、こちらを立てれば、あちらが立たずで、それこそ、解決策の模索は、モグラたたきの様になってきます。しかし、あらかじめ、課題の因果関係を構造的に捉えておけば、ある程度予想することが出来ます。

「すべてのものは過ぎ去り、そして消えて行く。その過ぎ去り消えさって行くものの奥にある永遠なるもののことを静かに考えよう」これは、私の卒業した中学・高校の初代校長先生のお言葉ですが、モノゴトを表層的でなく、構造的に捉え、適切な『問い』を立て、応用問題が解けるようになることを目指していきたいです。

以上